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グリーンロジスティクスガイド

環境負荷低減事例の紹介

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 ここでは、環境負荷低減施策の紹介で紹介した施策のうち、いくつかに関して、その概要をご紹介いたします。


■ 事例一覧 ■
  • 事例@ エコドライブの実施
  • 事例A 車両の大型化による輸送回数削減
  • 事例B モーダルシフト
  • 事例C 共同配送
  • 事例D 取引条件の見直し
  • 事例E 源流管理(積載率向上を目指した設計変更)
  • 事例F 再資源化率向上のためのリバースロジスティクス構築

  • 事例@ エコドライブの実施

     A社では、エコドライブの指導を始めたものの、ドライバーの理解が得られず、なかなか進展しなかった。そこで、勤続年数が長 く、かつ他のドライバーに慕われていて、リーダー的存在であるA氏に対し、@エコドライブの意義、A出来る部分から実施しても らうよう根気よく話をした。その結果、A氏自身の燃費改善とともに、A氏から他のドライバーへの啓発により、他のドライバーに もエコドライブが拡がり、実施前と比較して12%ほど燃費が改善した。



    参考資料

  • CO2削減推進委員会 活動成果報告書
     V.エコドライブ推進ガイド−輸送事業者と発・着荷主の連携−
     ( 第2期CGL CO2削減推進委員会(2008年3月発行))
  • エコドライブ推進マニュアル((社)全日本トラック協会)
  • 経営者、運行管理者のためのエコドライブ推進マニュアル( 神奈川県)

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    事例A 車両の大型化による輸送回数削減

    改善前のCO2排出量:391kg-CO2

    改善後のCO2排出量:320kg-CO2(18%のCO2削減)

    CO2排出量の計算式はこちら



    参考資料

  • 省資源ロジスティクス事例集
     (第1期CGL 省資源ロジスティクス推進委員会(2005年3月発行))


  • 事例B モーダルシフト

    改善前のCO2排出量:453kg-CO2

    改善後のCO2排出量:61kg-CO2(87%のCO2削減)

    CO2排出量の計算式はこちら



    参考資料

  • CO2削減推進委員会 活動成果報告書
     U.モーダルシフト( 第2期CGL グリーンサプライチェーン推進委員会(2008年3月発行))
  • ロジスティクス源流管理マニュアルVer.2 モーダルシフト推進チェックシート・資料集
     (第1期CGL 源流管理による環境改善委員会(2006年3月発行))
  • 省資源ロジスティクス事例集
     (第1期CGL 省資源ロジスティクス推進委員会(2005年3月発行))


  • 事例C 共同配送

    改善前のCO2排出量:5日間計 12,423kg-CO2

    改善後のCO2排出量:5日間計 8,339kg-CO2(38%のCO2削減)



    参考資料

  • 取引条件を考慮した環境負荷低減施策に関する提案−加工食品をモデルとして−
     ( 第2期CGL グリーンサプライチェーン推進委員会(2008年3月発行))
  • 省資源ロジスティクス事例集
     (第1期CGL 省資源ロジスティクス推進委員会(2005年3月発行))


  • 事例D 取引条件の見直し

    その他施策と合わせて41%のCO2削減



    参考 取引条件見直しのために必要なこと


     一言で「取引条件見直し」といっても、容易なものではありません。そこで、取引条件見直しのために必要なことを以下の とおり整理しました。


          
    取引条件見直しのために必要なこと(図をクリックすると拡大します)
     
    取引条件見直しのために必要なこと

    参考資料

  • 取引条件を考慮した環境負荷低減施策に関する提案−加工食品をモデルとして−
     ( 第2期CGL グリーンサプライチェーン推進委員会(2008年3月発行))
  • 取引条件見直しによる環境負荷低減に関する調査報告書
     (第1期CGL 省資源ロジスティクス推進委員会(2006年3月発行))


  • 事例E 源流管理(積載率向上を目指した設計変更)


  • 仮に販売ケース数が変わらず、全て12トン車で輸送したとすると、1年間で11%のCO2 削減

  • 改善前後のケース内の商品の入り数は同じ


  • 参考資料

  • ロジスティクス源流管理マニュアルVer.1
     (第1期CGL 源流管理による環境改善委員会(2005年3月発行))


  • 事例F 再資源化率向上のためのリバースロジスティクス構築

     (社)ビジネス機械・情報システム産業協会では、複写機/複合機取扱い企業9社が中心となり、各社が営業活動で下取りした他社機を 所定の場所(回収機交換センター)へ集め、製造メーカーに返却するシステムを構築。現在、北海道から沖縄まで全国38箇所の 回収デポと7箇所の交換センターが設置され、2006年度には10万台を超える使用済み機器が交換され、資源として再活用された。



    回収機交換システムの概要(中国地方の例)

    参考資料

  • リバースロジスティクス調査報告書Ver.2
     (第1期CGL リバースロジスティクス調査委員会(2006年3月発行))


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