1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社（現JFEスチール株式会社）入社。1996年National Steelに出向、CEOを補佐。1999年にGE横河メディカルシステム株式会社入社し、複数のビジネスで人事責任者などを歴任。2012年株式会社LIXILグループ 執行役副社長に就任。Grohe, American Standard, Permasteelisaの取締役を歴任。2017年 株式会社people firstを設立して、代表取締役。TBSホールディングス社外取締役、GEヘルスケア・ジャパン監査役。その他複数の会社のアドバイザー就任。
著書に「戦略人事のビジョン」。

• 日本の人事の課題
• 戦略人事と人事の役割
• 流行り物に惑わされず、自社の人事を差別化するために

経営環境の変化に対して、タイムリーに対応せず、多くの会社で人事が戦略性を失ってしまった。
今、人的資本経営やジョブ型を導入し、人事を戦略化しようとする動きがあるが、戦略というより「流行り物」の導入にとどまっていて、必ずしも自社らしい人事戦略として展開されていない。
日本の人事がかける課題を明確にし、どのようにすれば、自社らしい人事戦略で会社の「勝ち」に貢献できるのか、自身がGEやLIXILで実践してきたことを踏まえて、お話ししたい。

IT業界にて25年間マーケティングを統括。2014年若桜鉄道社長に就任、2021年近江鉄道 部長に就任し、近江鉄道無料デイを立案・推進。2024年より現職、著書「希望のレール」詳伝社、貨物鉄道論文賞 最優秀賞

• 法定運賃を採用した国内貸切バス
• 完全自由化を進めた米国
• 国際輸送の標準化、個別最適と全体最適

冷静に客観的に見た上でより良い議論ができるよう他業種（国内旅客輸送で法定運賃を採用した貸切バス）、米国の歴史（厳しい規制から破綻を経て、鉄道・トラック輸送を一斉に規制緩和）を示し、規制を考察する。また、国内では進まない標準化が、国際輸送ではどのように実現しているかを見て、制度設計を考察する。

1983年 株式会社阪奈運輸入社
1994年 専務取締役就任
2006年 株式会社ハンナ 代表取締役就任

• 「労働集約型産業だから、長時間労働で所得を稼ぐ」の常識はドライバーの人権侵害
• 自立した運送事業経営で企業責任を果たす運送会社が生き残れる業界にする
• 社会経済に本当に必要とされる業界を、社員と共に創造する

ドライバーの長時間労働で支えられてきた運送業界を人道的な労働状態に改善する機会が到来した。人として平等の人権を得ることは、安全安心な品質の物流を持続可能に提供することに繋がる。下流にコスト負担を押し付けないサプライチェーンの実現のために、貨物運送会社は「運び手」からロジスティクスの一役を担う「物流責任者」として、現場の事実を提案、改善する義務を担うことになる。

1985年久保田鉄工株式会社（現 株式会社クボタ）入社、調達部門を経て1991～欧米向け産業用エンジンのマーケティング部門で活動。2003～2007年、2012～2016年Kubota Europe SAS(フランス)に駐在。帰国後欧米市場マーケティング部門長。2019年3月より現職

• ものつくりとLogisticsの親和性と連続性を考えてみる
• 「コストとしての物流」から「付加価値としてのLogistics」への進化を考えてみる
• 「サプライチェーンの最適化」とLogistics戦略の融合について考えてみる

メーカーにおける「ものつくり視点」では「物流はコスト」と評価されることが多い。しかしながら、今回はSCMの視点で「モノつくり」と「Logistics」は連続性を持っていて、「運ぶ」「保管する」を超える価値を製品に注入するプロセスと定義し、Logisticsを付加価値創出のToolとして活用した事例を紹介する。これらの事例から次世代Logisticsを考える場面で不可避となる「LogisticsのリアルとDX戦略」の方向性についての提案を行い、「Logisticsの民主化とその価値の向上」について考える。

• トラック新法＊の特徴
• 次期物流施策大綱（案）における物流産業全体の構造転換の手順
• 議員立法にある「適正原価」をどうやって定めるか

＊「貨物自動車運送事業法の一部を改正する法律」、および「貨物自動車運送事業の適正化のための体制の整備等の推進に関する法律」（議員立法）

• トラック新法や自動車貨物運送事業の現状の評価
• 自動車貨物運送業を魅力的な産業にするために
  これから我々は何をすべきか？

2025年6月に成立したトラック新法の中で、現在、産業界から最も関心が寄せられているのは「適正原価」の制度だと思います。本パネルディスカッションでは同制度を含む「トラック新法」ならびに「物資の流通の効率化に関する法律（新・物効法）」を取り上げて、物流の民主化で目指すべきこの国の貨物輸送の姿を議論します。

2004年サントリー株式会社入社
人事、マーケティング、宣伝、管理会計、ロジスティクスを経験し、現在人事部門で人財育成のマネジャーを担当。

• サントリーの人財に対する考え方
• 国内外サントリーグループを対象とした人財育成施策
• 今後の重点課題

サントリー大学は、グローバル規模での人財育成や企業理念浸透を目的に2015年に創設されました。現在は国内外で働く約4万人の社員を対象とし、様々な研修プログラムやデジタル・ラーニング・プラットフォームを提供しています。現在どのような人財育成課題に向き合っているのか、これから何が求められると考えているのかについてお話いたします。

大学卒業後、人材紹介会社にて営業に従事
リーマンショックの影響で早期退職し、新聞社に転職し記者を経験
その後、物流サービス会社に転職し、広報を中心に、営業企画・社長室を経験し2024年に大塚倉庫に転職
大塚倉庫にて、人事、総務、広報、コンプラと幅広く携わり、2025年より現職位

• 大塚倉庫の人事の基本
• 具体的な取組み事例
• 成果と今後の展望

世界の人々の健康を支える製品を運ぶメーカー物流企業として、大きな社会的責任をどう果たすのか。大塚だからこそできること、にこだわる当社がどのような人事戦略を持ち、採用、教育を行っているのか具体例を交えてお話します。

• 商学・経営学における物流・ロジスティクス教育の経緯と現状
• ロジスティクスの講義とゼミで学生は何をどう学んでいるか
• 近畿大学髙橋ゼミにおける物流企業との産学連携（コラボレーション）

近畿大学に着任以来「ロジスティクス論」の講義と演習（ゼミ）を担当しています。ゼミ生が就職活動でゼミのテーマを話すと驚かれるといいます（反応には2つのパターンがあるようです）。経営学部の教育内容で最近、学生から人気があるのは「企業とコラボ」ですが、髙橋ゼミもちゃっかりこの時流に乗り、「産学連携」としてゼミ生たちが物流業界の皆さんに「提案」する機会が増えています。その最新動向と展望を中心にお話します。

英国ウェールズ大学大学院MBA修了。三菱ふそう系ディーラーで整備士・営業の現場経験を経て、1996年富士運輸（現フジトランスポート）入社、2001年より現職。

• M&Aを成長エンジンに変える経営者の視点
• 変化をチャンスに変えるデジタル活用
• 採用に困らないSNSの活用方法

M&Aを単なる規模拡大と捉えるのではなく、成長のエンジンとする経営戦略と位置付けています。また、デジタルトランスフォーメーションを推進し、多様な環境変化を新たなビジネスチャンスへと転換する方法をご紹介します。さらに、若年層に響くSNSを活用した採用イノベーションにより、持続的な人材確保と、変化の時代を勝ち抜くための具体的な方策を解説します。