Logistics年次統計データベース
〜 分類索引 〜

内容現在:20109


00 総合

 

・ 全国貨物純流動調査(物流センサス)

代表輸送機関別流動量・流動ロット −重量・件数−
品類品目別流動量・流動ロット −重量・件数−
発産業業種別流動量・流動ロット −重量・件数−
都道府県間流動量(品類別) −重量−

 

・ 交通関連統計資料集

輸送機関別輸送分担率の推移(図表2-1)
輸送機関別・品目別輸送量(図表2-2)
輸送機関別1トン当たり平均輸送キロの推移(図表2-3)

 

・ 貿易統計

品別国別表
国別品別表

 

・ 輸出入貨物の物流動向調査 ※08年で調査終了

主要空港における物流図
主要港における物流図
生産地/消費地別物流図

 

・ 事業所・企業統計調査(平成18年調査)

物流センター数(第12表 等 「輸送センター・配送センター・これらの車庫」)

 

・ 道路交通センサス

平均旅行速度の推移
平均走行キロ数の推移
車種別12時間平均交通量の推移(一般道路計)


01 経済

 

・ 国内総生産(国民経済計算、GDP推移)

四半期報
名目年度
名目暦年
実質年度
実質暦年


02 人口

 

・ 人口(国勢調査による年齢別、都道府県別人口)

平成17年国勢調査結果



03 産業構造

 

・ 就業者数(国勢調査による産業別、職業別就業者数)


・ 事業所数(事業所・企業統計調査報告による産業別、都道府県別事業所数)




04 生産活動

 

・ 鉱工業指数

鉱工業生産指数
鉱工業出荷指数
鉱工業在庫指数

 

・ 製造品出荷額(工業統計調査)


・ 卸売業・小売業年間販売額(商業統計調査)




05 物流量

 

・ 国内貨物

輸送機関別国内貨物輸送量(図表1-1)



06 物流コスト

 

・ 業種別売上高物流コスト比率(2004〜2009年度)


・ 売上高物流コスト比率の推移(1994〜2009年度)


・ 主要製造業の売上高物流コスト比率の推移(1965・1975・1985・1995〜2009年度)


・ 食品取扱企業における温度帯売上高物流コスト比率(2009年度)


・ リバース物流コスト(2009年度)


・ 物流コスト増加理由(2004年度)


・ 物流コスト削減策 (2009年度)


・ マクロ物流コストの推移(1991〜2007年度)


・ 日米の売上高物流コスト比率の推移(1965・1975〜2009年度)


・ 物流コストの動向(定性調査による増減の指数)(2001〜2009年度)





07 物流インフラ

 

・ 有料道路

高速自動車国道・首都高速道路・阪神高速道路等の現況(図表9-3)
(陸運統計要覧から)

 

・ 港湾

入港船舶隻数・総トン数(港湾統計から)
港湾数一覧
特定重要港湾および重要港湾の位置図
港湾取扱貨物量ランキング
入港船舶数ランキング

 

・ コンテナ貨物

外貿定期船貨物量に占めるコンテナ貨物量
全外貿貨物量に占めるコンテナ貨物量
全外貿コンテナ貨物量ランキング
輸出入コンテナ貨物量

 

・ 空港

空港配置地図
空港別概要




08 物流事業者

 

・ 宅配便

宅配便取扱個数推移
宅配便(トラック)取扱個数
航空等利用運送事業に係る宅配便取扱個数
メール便名別取扱冊数

 

・ 自動車保有車両数 ※自動車保有車両数統計


・ 内航船舶輸送量 ※内航船舶輸送統計

 

・ 倉庫

普通倉庫品目別入庫高及び保管残高 ※倉庫統計季報【PDF】
冷蔵倉庫入庫高及び保管残高 ※倉庫統計季報【PDF】
冷蔵倉庫(所管容積、入庫高、保管残高、品目別貨物構成)
※日本冷蔵倉庫協会。出所は上記倉庫統計季報。



09 パレチゼーション

・ 業種別輸送物量パレット化率(数量、1997〜2000年度)


・ 業種別輸送物量パレット化率(構成比、1997〜2000年度)


・ 業種別保管物量パレット化率(数量、1997〜2000年度)


・ 業種別保管物量パレット化率(構成比、1997〜2000年度)


・ 種類別出荷に使用している自社所有パレット数量(2000年度)


・ サイズ別出荷に使用している自社所有JIS規格平パレット数量(2000年度)


・ サイズ別出荷に使用している自社所有JIS規格外平パレット数量(2000年度)


・ 種類別出荷に使用しているレンタルパレット数量(2000年度)


・ サイズ別出荷に使用しているレンタルJIS規格平パレット数量(2000年度)


・ サイズ別出荷に使用しているレンタルJIS規格外平パレット数量(2000年度)




10 システム機器

 

・ 種類別物流システム機器売上件数(2005〜2009年度)


・ 種類別物流システム機器売上基数・台数(2005〜2009年度)


・ 種類別物流システム機器総売上額(2005〜2009年度)


・ 種類別物流システム機器海外向け売上額(2005〜2009年度)

 ※物流システム機器については、2005年度より調査方法を以下のとおり変更している。
  (1)調査範囲の変更
    ・製造業における組立ライン、ホテル、病院、図書館、オフィス等通常の物流領域以外への出荷を含める
     (自動車の製造ラインも含む)
    ・増設・改造等(工事を伴うサービス業務)についても、出荷データに含める
  (2)クリーンルームの定義の変更(前回までは、クラス10,000以下で半導体を除くものが対象)
    ・クラス10,000以下
    ・該当業種:半導体、FPD関係、太陽電池、HDD、メディアなど
    ・医療・食品業界向けは、クリーンルーム向け販売には含めず、エンドユーザーと売買したものに含める
     (一般物流とする)
  (3)機種の定義と記載順
    ・機種の定義を変更したことにより、対象機種を27機種としている
    



11 環境・エネルギー

 

・ 世界の二酸化炭素排出量 ※環境統計集より。

主要国及び各地域におけるエネルギー使用による二酸化炭素排出量の推移(図表2-4)
主要国及び各地域における二酸化炭素発生源別排出量(図表2-5)

 

・ 国内二酸化炭素の部門別排出量の推移(図表2-2)


・ 日本の低公害車保有台数の推移(図表4-21)


・ アメリカの低公害車


・ 環境調和型ロジスティクス方策の実施企業数(2002年度)


・ 環境調和型ロジスティクス方策の定量データ算出企業数(2002年度)


・ 環境調和型ロジスティクス方策の環境パフォーマンス算出企業数(2002年度)

 

・ 環境問題への企業の取組み ※環境統計集より。

環境マネジメントへの取組状況(上場企業)(図表8-22)
環境情報開示を実施している企業数(図表8-23)
環境報告書の作成・公表状況(図表8-24)
環境会計の導入状況(図表8-25)

 

・ ISO14001審査登録状況

・ ISO14001適合組織統計データ(都道府県別、産業分野別等)
※日本適合性認定協会(同協会が認定した認証機関からISO14001マネジメントシステムの認証を付与された組織)。

 





12 労働

 

・ 賃金 ※賃金構造基本調査

きまって支給する現金給与額、所定内給与額、年間賞与その他特別給与額

 

・ 労働生産性 ※法人企業統計調査

付加価値配分の状況など



13 国際

 

・ コンテナ貨物

港湾における国別コンテナ取扱個数ランキング
世界のコンテナ港取扱個数ランキング

 

・ 世界の空港
※Airports Counsil International

旅客数ランキング
取扱貨物量ランキング
発着回数ランキング



14 情報化

 

・ 社内の物流情報化の推進部門(2002年)


・ 取引情報の交換手段(取引件数ベース、2002年)


・ JTRN使用の有無(2002年)


・ JTRN採用の動機(2002年)


・ 輸送単位ラベルの利用の有無(2002年)



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